リーマンショックは2008年に起こった世界的な金融危機であり、アメリカの投資銀行リーマン・ブラザーズの倒産が引き金となります。
本記事では、その背景と影響、特に日本経済への影響について詳しく解説します。
１．本記事のテーマ
- 背景と原因
- サブプライムローンの問題
- リーマン・ブラザーズの破綻
- 世界的な影響
- 各国の対応
- 【まとめ】超簡単なリーマンショックの時系列説明
２．背景と原因
この危機の根本的な原因は、サブプライムローンと呼ばれる住宅ローン問題にあります。
2000年代初頭、アメリカでは住宅市場が過熱し、多くの金融機関が信用力の低い借り手に対しても積極的に住宅ローンを提供していました。
これにより、住宅の需要は急増し、価格が上がったため、さらに多くの人々が住宅を購入するようになりました。この状況は一時的には好景気をもたらしましたが、やがてバブルが崩壊することにつながりました。
２．サブプライムローンの問題
サブプライムローンは、信用履歴が悪い、または収入が不安定な借り手に対して提供される高金利のローンです。
このようなローンは高リスクであり、返済不能になる借り手が多くなれば、金融機関は巨額の損失を被ることになります。
2007年頃から住宅価格が下落し始め、多くの借り手が返済を続けられなくなる状況が発生しました。これにより、サブプライムローンの不良債権が急増しました。
３．リーマン・ブラザーズの破綻
2008年9月15日、アメリカの大手投資銀行であるリーマン・ブラザーズは、負債総額約6000億ドルという巨額の借金を抱え、連邦倒産法を申請しました。
この破綻が発生するまで、リーマン・ブラザーズはサブプライムローンに関連する金融商品を大量に保有しており、その大部分が価値を失いました。
リーマン・ブラザーズの破綻は、金融市場に強い衝撃を与え、瞬く間に世界中の投資家や金融機関の信頼を揺るがしました。
４．世界的な影響
リーマン・ショックはただの一企業の破綻にとどまらず、世界中の金融機関や企業に波及しました。
アメリカの株式市場は暴落し、投資家たちは資金を引き上げ始め、信用が枯渇しました。これに伴い、世界の株式市場も大幅に下落しました。
さらに、この影響は実体経済にも及びました。
企業は資金調達が困難になり、多くの企業が倒産の危機に直面しました。
特に製造業や自動車産業は、大きな打撃を受け、多くの従業員が解雇される事態となりました。日本でも日経平均株価が急落し、雇用情勢が悪化するなどの影響が見られました。
５．各国の対応
リーマンショックを受けて、各国政府は急いで対応策を講じました。
アメリカでは7000億ドル規模の緊急経済安定化法案が可決され、金融機関への資本注入や不良資産の買い入れが行われました。また、中央銀行は金利を引き下げるなどの金融緩和策を実施し、経済の安定を図りました。
日本でも金融機関への支援策や、経済刺激策が実施されました。
６．超簡単なリーマンショックの時系列説明
アメリカでは低所得者向けのサブプライムローンが多く発行され、その延滞率が上昇。この問題のエスカレーションが金融市場の不安を引き起こし始める。
サブプライムローンが証券化され、世界中の投資家に販売される。この過程で、リスクが広域に分散されるが、同時に透明性の欠如が問題視されるようになる。
2006年から2007年にかけて住宅市場が崩壊。家の価格が下落し、サブプライムローンを借りた多くの家庭が返済不能に陥る。
特にベア・スターンズは、サブプライムローン関連の損失が原因で経営危機に陥り、連邦政府の救済措置を受けて買収される。
リーマン・ブラザーズが経営破綻を申請し、これはアメリカ史上最大の企業倒産となる。倒産の原因として、過剰なリスクテイクと流動性の不足が挙げられる。
リーマン・ブラザーズの破綻後、信用危機は広がり、金融市場の安定性が失われる。これにより、投資銀行、不動産市場、そして消費者信頼が大打撃を受ける。
アメリカ政府は7000億ドルの金融安定化措置を講じ、日本を含む多くの国が緊急の金融緩和策や銀行への資本注入を行う。この対応は、金融システムの安定化を図るためのものであった。
リーマンショックは、輸出に依存する日本経済など、多くの国に深刻な影響を及ぼす。失業率が上昇し、企業の倒産が増加。特に製造業が厳しい状況に直面し、経済活動は低下する。特に自動車、電子産業においては影響が顕著であった。
